ホルムズ海峡を封鎖したら日本はどうなる?暮らしへの影響をわかりやすく解説

ホルムズ海峡封鎖したら どうなる 日本 暮らしの備え

ホルムズ海峡は、中東の石油や天然ガスを運ぶ船が通る、とても大事な海の通り道です。
ここが止まると、日本に入ってくるエネルギーが減ったり、届きにくくなったりします。

実際、この海峡は世界の石油輸送の大きな割合を支えており、日本の原油輸入も中東への依存が非常に高いです。
そのため、ホルムズ海峡の封鎖は、日本にとって決して他人事ではありません。

結論から言うと、ホルムズ海峡が封鎖された場合、日本でまず起きやすいのは物不足より先に値上がりです。
特に、ガソリン、軽油、灯油、電気代、ガス代など、エネルギーに関わるものから影響が出やすくなります。

まず起きやすいのは値上がり

石油が入りにくくなると、まず原油価格が上がりやすくなります。
すると、ガソリン、軽油、灯油といった燃料の値段に反映されやすくなります。

さらに、トラックや船で物を運ぶコストも増えるため、食料品、日用品、ネット通販の送料、航空運賃などもじわじわ上がりやすくなります。

すでにガソリン価格の上昇が話題になる場面もあり、家計への不安を感じている人も多いと思います。
ホルムズ海峡の問題は遠い国の話に見えて、実際には暮らしにかなり近い問題です。

ガソリン・軽油・灯油の値段が上がる

日本で最初に影響が出やすいのが、ガソリン、軽油、灯油です。

ガソリンは、普段から車を使う家庭にとって直撃しやすいです。
軽油はトラックや配送車で多く使われるため、物流費の上昇にもつながります。
灯油は家庭の暖房費に関わるため、時期によっては家計の負担が大きくなります。

つまり、燃料価格の上昇は、車を使う人だけの問題ではなく、物を運ぶコストや生活全体の負担増にもつながっていきます。

電気代やガス代も上がりやすい

次に影響しやすいのが、電気代やガス代です。

日本は発電や都市ガスでも海外の燃料に頼っているため、燃料価格が上がると、電気代やガス代にも影響が出やすくなります。
毎月の固定費に近い部分なので、じわじわ家計を圧迫しやすいのが特徴です。

「ホルムズ海峡の問題」と聞くと遠い話に感じますが、実際には光熱費という形で家計に返ってくる可能性があります。

すぐに日本中のエネルギーがゼロになるわけではない

ただし、ホルムズ海峡が封鎖されたからといって、すぐに日本中のエネルギーが完全に止まるわけではありません。

日本には石油の備蓄があり、政府は非常時にそれを使って急な混乱をやわらげることができます。
そのため、封鎖された場合の流れは、ふつうは

いきなり全部止まる
ではなく、
まず値上がり → その後、長引けば品薄や節約要請

という順になりやすいです。

最初に値段が上がりやすいもの5つ

ホルムズ海峡の影響で、特に最初に値上がりしやすいのは次の5つです。

ガソリン代

日本は石油の多くを中東に頼っています。
そのかなりの量がホルムズ海峡を通るため、ここが止まると原油価格が上がり、ガソリン代に跳ね返りやすくなります。

軽油代

軽油はトラックや配送車で多く使われます。
そのため、軽油が上がると物流費も上がりやすくなります。

灯油代

灯油も石油系燃料なので、ガソリンと同じく早い段階で上がりやすいです。
家庭の暖房費に直結するため、季節によっては負担感が強くなります。

電気代・ガス代

日本はLNGも一部をホルムズ海峡経由に頼っています。
そのため、燃料費が上がると電気代やガス代にも波及しやすくなります。

食べ物や日用品の値段

物を運ぶトラック代、工場の燃料代、包装や配送のコストが上がるため、最後にスーパーの商品や日用品の値段にも広がっていきます。

買いだめしすぎは控えたいが、まったく備えないのも不安

こうした話を聞くと、「今のうちに大量に買っておいたほうがいいのでは」と思うかもしれません。
ただ、結論から言うと、パニック的な買いだめはおすすめしません。

とはいえ、まったく備えないのも不安です。
なので、ちょうどいいのは普段使う物を少し多めに持つことです。

買いだめしすぎをおすすめしない理由は、大きく3つあります。

買いだめしすぎをおすすめしない3つの理由

不安が広がると店頭から物が消えやすい

本当に足りなくなる前でも、不安から買いだめが広がると店頭の商品がなくなりやすくなります。

公的機関も「普段使いの備蓄」を勧めている

内閣府や消費者庁は、普段食べる物や使う物を少し多めに買い、使った分だけ補充する考え方を紹介しています。
いわゆるローリングストックです。

一気に買うと家計にも食品ロスにもよくない

何か月分も一気に買うと、家計を圧迫しやすくなります。
さらに、使い切れずに期限切れになれば、食品ロスにもつながります。

やるべき備え

やるべきなのは、1〜2週間分くらいを目安に、普段使う物を少し厚めに持つことです。

たとえば、次のようなものです。

  • レトルト食品
  • カップ麺
  • パスタ
  • 缶詰
  • トイレットペーパー
  • ティッシュ
  • 乾電池

こうした物を、普段から少し多めに持ち、使ったら補充する形にしておくと、無理なく備えやすくなります。

やらないほうがいい備え

逆に、やらないほうがいいのは、店頭で見つけたときに何か月分も一気に抱え込むことです。

これは家計を圧迫しやすいですし、置き場所にも困ります。
食品の場合は、期限切れで捨てることになれば本末転倒です。

つまり、

買い占めはダメ。でも、いつもの物を少し多めに家に置くのはアリ。

この感覚がちょうどいいです。

優先的に節約したほうがいいこと

ホルムズ海峡の影響を考えると、優先的に節約したほうがいいのは、エネルギー代に直結するものです。
順番でいうと、次の4つです。

車の使い方

まず見直しやすいのが車の使い方です。
不要な外出を減らす、買い物をまとめる、急発進を減らすだけでも燃料代の節約につながります。

ただし、外出を極端に減らすと別の面で経済への影響も出るため、ゼロにするというより、ムダな走行を減らすくらいが現実的です。

電気代

家計にじわじわ効くので優先度が高いです。
特に、エアコン、照明、冷蔵庫は見直しやすいポイントです。

ガス・お湯

お風呂の追い焚きを減らす、ふたを閉める、給湯のムダを減らすといったことも、意外と効果があります。

食費のムダ

安い物を探すことより先に、捨てる量を減らすことのほうが家計には効きやすいです。
食品をムダなく使い切ることは、節約にも直結します。

食品ロスは家計的にも社会的にももったいない

日本では今も、まだ食べられる食品が大量に捨てられています。
年間では464万トン、1日あたりでは約1.27万トンにもなります。
1人あたりで見ると、1日約102gで、おにぎり1個分くらいです。

内訳は、家庭系233万トン、事業系231万トンで、家庭と事業者がほぼ半々です。

これは、かなりもったいないことです。
なぜなら、食品ロスは単に「食べ物を捨てている」だけではないからです。

その食べ物を作るために使った「お金、水、電気、燃料、運ぶ手間、人の労力」まで、いっしょに無駄になっているという意味があります。

家計目線で言えば、買ったのに食べずに捨てる = 使わなかったお金をゴミ箱に入れている感覚にかなり近いです。

細かい安売りより、固定費とムダを先に見直したい

節約というと、ティッシュ1箱の差や、数十円の安売りを追いかけたくなることもあります。
もちろん無駄ではありませんが、家計への効き方で見ると優先順位はそこまで高くありません。

それよりも、

  • 車の使い方
  • 電気代
  • ガス代
  • 食費のムダ

このあたりを見直したほうが、家計への効果は出やすいです。

かなり雑にまとめると、

車を減らす → 電気を抑える → お湯を無駄にしない → 食品を捨てない

この順で見るのが無難です。

まとめ

ホルムズ海峡が封鎖されると、日本ではまず原油価格が上がり、ガソリン・軽油・灯油・電気代・ガス代に影響が出やすくなります。
さらに、物流コストや工場の燃料コストも上がるため、食べ物や日用品の値段にもじわじわ波及していきます。

ただし、すぐに日本中のエネルギーが完全に止まるわけではありません。
まず起きやすいのは、物不足より先に値上がりです。

そのため、対策として大切なのは、パニック的な買いだめではなく、普段使う物を少し多めに持ちながら回して使うことです。
あわせて、車の使い方、電気代、ガス代、食費のムダを見直していくことが、家計を守るうえで現実的な備えになります。

不安が大きい時期ほど、焦って買い占めるのではなく、
「少し備えること」「ムダを減らすこと」を意識することが、家計の負担を少しでも減らし、日頃の備えにもつながります。

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